Instagram Featuresの試験提供｜最長90分の横型コンテンツは誰が利用できるか

「Instagramで90分の動画が投稿できるようになったらしい」という話を聞き、自社のアカウントでも使えるのか、今のうちに長尺の動画を用意しておくべきかと迷っている担当者は多いのではないでしょうか。海外メディアの見出しだけを追うと、すでに誰でも使える新機能のように見えてしまい、上司やクライアントへの説明に困る場面もあるはずです。

結論から言うと、Instagramが2026年10月26日（米国時間）に試験提供を公表した「Features」は、ブラジルと米国で選ばれた一部のクリエイターだけが使える初期段階のテストです。日本での提供時期や対象条件を示した公式発表は確認できておらず、日本の企業アカウントが今すぐ使える機能ではありません。

本記事は2026年11月6日時点の情報にもとづき、Featuresの仕様と対象者を「公式発言で確認」「報道で確認」「日本で未確認」の3つに分けて整理します。テスト中の機能のため、架空の操作画面や導入手順は掲載しません。提供状況が変わった場合は、更新日と変更点を明記して内容を見直します。

Instagram Featuresは最長90分の横型コンテンツを試す新しい投稿形式

Instagram Featuresとは、Instagramが試験提供している長尺の横型動画の投稿形式です。報道によれば最長90分の動画を投稿でき、ポッドキャストやインタビュー、Vlogのように、短尺のリールには収まりにくい番組型のコンテンツを想定しています。

Featuresが注目を集めている背景には、Instagramの方針転換があります。TechCrunchによれば、モッセーリ氏は発表の動画のなかで、長いあいだInstagramで長尺動画を扱うことに反対してきたと語っています。短尺のリールを軸にしてきたInstagramが長尺に踏み出す試みであるため、国内外のメディアで大きく報じられました。

公式投稿で示された位置づけ

発表の起点は、Instagram責任者のアダム・モッセーリ氏が、プロダクト担当VPのテッサ・ライオンズ氏と共同で公開した動画投稿です。キャプションには、長めの動画に投資する理由や、その形式を「Features」と呼ぶこと、リール、Series、ライブ、テレビとの関係について話したことが書かれています。

同じキャプションには、まだ初期段階であり、テストを進めながらフィードバックを聞いていくという趣旨の一文もあります。つまり公式発言の時点で、Featuresは正式リリースではなく検証中の形式と位置づけられており、仕様や対象が今後変わる前提で情報を読む必要があります。

報道で補われている基本仕様

最長90分という長さや横型であることは、公式投稿のキャプションではなく、発表を伝えた海外メディアの記事で確認できる情報です。米Social Media TodayやTechCrunchは最長90分の動画を投稿できる形式と報じ、The Next Webは横型であることや、メインフィードと発見タブに表示されることも伝えています。

過去の経緯との違いも押さえておきましょう。Instagramは2018年に長尺動画向けのIGTVを始め、2022年には単独アプリの提供を終えています。Featuresは新しい名称のもとで長尺動画を改めて試す取り組みとして報じられており、IGTVがそのまま復活したものではありません。当時の仕様や評判をそのまま当てはめずに情報を読むことが大切です。

提供状況は公式発言・報道・日本で未確認の3区分で整理できる

Featuresの提供状況は、公式発言で確認できる範囲、報道で確認できる範囲、日本ではまだ確認できない範囲の3つに分けると正確に整理できます。同じ「90分」という情報でも、公式投稿で読めたものか報道で伝えられたものかによって、社内資料や提案書での書き方が変わるためです。

以下の表は、2026年11月6日時点で本記事が確認した内容を区分ごとにまとめたものです。公式投稿の動画本編ではより詳しい説明がされている可能性がありますが、本記事では文字で確認できたキャプションと、複数の報道で内容が一致している情報を中心に扱っています。

表のなかで企業の担当者が最も注意すべきなのは「日本で未確認」の行です。日本での提供時期、企業アカウントの扱い、参加条件の3点は、2026年11月6日時点でいずれも公式に示されていません。海外の報道が増えても、この行が埋まるまでは日本で使える前提の計画を立てないほうが安全です。

報道どうしで記述が分かれている点もあります。Seriesのテスト国や時期、テレビ向けアプリの対応端末は媒体によって説明が異なります。また、日本語の報道にある「2026年末から2027年初頭に米国でテストを行う」という趣旨の計画は、記事の文脈を確認するとFeaturesではなくSeriesについての説明であり、Featuresの拡大時期として読むのは誤りです。

利用できるのはブラジルと米国で選ばれた一部のクリエイター

2026年11月6日時点でFeaturesを投稿できるのは、ブラジルで先行テストに参加しているクリエイターと、米国で対象に選ばれた一部のクリエイターだけです。誰でも申し込める公開テストではなく、Instagram側が参加者を選んで進めている点が、一般的な新機能の段階的な配信とは大きく異なります。

ブラジルで先行し米国の一部へ広がった経緯

Social Media Todayによれば、Featuresはまずブラジルのクリエイターを対象にテストされ、米国では10月26日から一部のクリエイター向けに展開が始まりました。今後数か月で対象を広げる予定とされていますが、どの国へ、いつ広げるかという具体的な予定は示されていません。

The Hollywood Reporterの報道では、米国で数万人規模のクリエイターまで対象を広げる計画も伝えられています。ただしこれは米国内の計画として報じられたもので、ほかの国や地域への展開時期を示したものではありません。米国で対象が広がっても、日本のアカウントにすぐ変化が起きるわけではない点を押さえておきましょう。

参加者は公募ではなく個別に選ばれている

参加者の選び方について、2026年11月6日時点で一般のアカウントが参加を申し込める窓口は案内されていません。報道では、ポッドキャストの配信者やコメディアン、インタビュー番組の作り手など、長尺の番組を作るクリエイターが中心とされ、初期の参加者として起業家やファッション、スポーツ分野の米国のクリエイターの名前も挙がっています。

また、Instagramは一部のクリエイターに直接資金を提供していることを認めたと報じられており、Business Insiderは提示額が5万ドルから最大50万ドルに及ぶと伝えました。Metaは金額を公表しておらず、この数字はあくまで報道ベースです。少なくとも一部の参加者は、Instagramとの個別の取り決めのもとで投稿していると考えられます。

日本の企業アカウントは現時点で対象外と考える

日本のアカウントについては、提供時期も対象条件も公表されていません。報道で使われている言葉も「クリエイター」が中心で、ブランドや企業が運用するビジネスアカウントが対象に含まれるかどうかは、確認できた公式発言のなかでは触れられていません。

そのため、日本の企業が今の時点でFeaturesを前提にした制作計画や予算を組むのは早すぎます。社内で「アプリに新しい表示が出た」という報告があっても、公式情報で確かめられるまでは社外向けの資料で「利用可能」と書かないほうが安全です。今使える機能で何を優先すべきか整理したい場合は、ハーマンドットの無料相談もご活用ください。

Clips as ReelsとSeriesはFeaturesとは別の仕組み

Featuresと同時に紹介されたClips as ReelsとSeriesは、それぞれ役割の異なる別の仕組みです。Featuresが長尺の本編そのものを置く形式であるのに対し、Clips as Reelsは本編への入口、Seriesは短いリールをエピソードとしてまとめる棚にあたります。

Clips as Reelsは本編への入口

Clips as Reelsは、長尺の本編から切り出した短いリールを、本編へ誘導するリンク付きで投稿できる仕組みです。Social Media Todayは1本の長尺投稿に最大8本のリールをつなげられると報じており、ブラジルでは2026年の早い時期からテストされ、米国の一部クリエイターにも広がるとしています。

この仕組みはFeaturesの本編とセットで使う前提で紹介されているため、Featuresを使えない日本のアカウントで単独で使えるかどうかは確認できていません。短尺から本編へ流す設計の考え方は参考になりますが、日本で同じ導線を組めるかは未確認として扱うのが妥当です。

Seriesはリールをまとめる仕組み

Seriesは、テーマごとのリールをプロフィール上でエピソード形式にまとめる仕組みとして報じられています。長尺の本編を投稿する機能ではなく、短いリールを続けて見てもらうための整理方法なので、Featuresとは目的が異なります。

テストの状況は報道によって説明が分かれています。2026年6月からテストされているとする記事もあれば、米国・インド・メキシコで春から試しているとする記事、米国でのテストは今後の計画とする記事や開発中とする記事もあります。本記事では区別に必要な説明にとどめ、Seriesの提供範囲は断定しません。

なお、同じ10月下旬には、リール同士を「次の動画」としてつなぐ既存のリンク機能の終了も報じられています。Clips as Reelsと名前の印象が近いため混同されやすいものの、こちらは既存機能の終了に関する話題で、確認すべき点も異なります。詳しくは以下の記事で整理しています。

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収益化と表示面は検証段階で確定していない

Featuresの収益化の仕組みと表示のされ方は、2026年11月6日時点でどちらも確定していません。テスト参加者への直接の資金提供は報じられていますが、すべての投稿者が使える収益化のモデルや、広告の入り方は公式に示されていない状態です。

広告収益の分配モデルは示されていない

TechCrunchによれば、Metaの広報担当者は長期的な収益化モデルを共有するには時期尚早だと説明し、ブランドやファン、Instagram自身からクリエイターが収入を得る方法を探っているとしています。Varietyの報道を伝えた記事では、YouTubeのような広告収益の分配は予定していないとも報じられています。

モッセーリ氏自身も、YouTubeで番組を配信するColin and Samirのインタビューで、立ち上げのための一時的な支払いは持続可能な方法ではないという考えを示したと報じられています。参加者への資金提供はテスト期間を支える施策と読むのが妥当で、将来の一般向けの収益化条件とは切り分けて考える必要があります。

発見タブやテレビでの見え方も検証中

表示面については、Featuresがメインフィードや発見タブに表示されると報じられています。さらにSocial Media Todayは11月4日、一部の利用者の発見タブ上部に長尺動画が大きく表示されている様子を、外部の専門家が共有したスクリーンショットをもとに紹介しました。

テレビ向けアプリでFeaturesを優先して表示する方針も伝えられていますが、対応端末の説明は記事によって異なり、Apple TVについては「近日対応」と「展開開始」の両方の記述が見られます。こうした表示面の情報は利用者ごとに異なるテストの一部である可能性があり、一部の見え方の報告を全体の仕様として扱わないことが大切です。

収益化も表示面も固まっていない以上、日本の企業が動画で成果を積み上げる手段は、当面は既存のリールが中心になります。短尺の企画や編集、保存やプロフィール遷移につなげる導線の設計は、Featuresの提供状況に関係なく取り組めるため、以下の記事を参考にしてください。

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日本の企業が今の段階で整えておきたい確認体制

日本の企業が今の段階で進めるべきなのは、Featuresの導入準備ではなく、提供状況を正しく追いかけるための確認体制づくりです。テスト中の機能は対象や仕様が短い期間で変わるため、誰がどの情報源を見て、どの表現で社内に共有するかを先に決めておくと、誤った情報で動くリスクを減らせます。

確認先を公式発信と報道に分けておく

確認先は、公式発信と報道の2系統に分けて持っておくと整理しやすくなります。公式発信としては、モッセーリ氏をはじめとするInstagram幹部の投稿、Instagramの公式ブログやクリエイター向けアカウント、ヘルプセンターが候補です。なお本記事の調査では、ヘルプセンターにFeatures専用の案内ページは見つかっていません。

報道は、Social Media TodayやTechCrunchのような海外のテック・マーケティング系メディアが早く、日本語の記事はその翻訳や要約であることが少なくありません。日本語の記事を読むときは引用元をたどり、報道日と対象地域が書かれているかを最初に確かめると、ほかの国の話を日本の話と取り違えにくくなります。

確認した内容は日付つきで記録する

テスト中の機能の情報は、同じ媒体の記事でも続報で内容が変わることがあります。確認した日付、情報源、対象地域、内容、確度の区分を一行ずつ記録しておくと、社内で「いつの時点の話か」をすぐに示せるうえ、後から仕様が変わったときにも差分を追いやすくなります。

記録の項目には、本記事の表と同じ「公式発言で確認」「報道で確認」「日本で未確認」の3区分を使うと、担当者が替わっても判断の基準がぶれません。日本での提供が発表された時点で「日本で未確認」の行を一つずつ埋めていけば、そのまま社内向けの確認資料として使えます。

社内やクライアントへの伝え方をそろえる

社内やクライアントにFeaturesを説明するときは、地域と確度を必ず添えて伝えるのが基本です。「90分動画が解禁」「近日日本でも開始」のような見出し風の表現は、確認できていない内容を含むため避け、下の例のように事実と未確認事項を分けて書くと誤解を防げます。

米国のクリエイターとタイアップをしている企業には、もう一つ注意点があります。報道では、参加クリエイターが既存のブランド契約を長尺動画に持ち込めるとされているため、契約の対象となる投稿形式にFeaturesが含まれるかを契約書の文言で確認しておくと、後の認識違いを防げます。

仕様変更の確認を外部の運用会社に任せる場合は、こうした確度の書き分けを報告のなかで徹底しているかどうかも選定の基準になります。運用会社を比較するときの観点は、以下の記事で詳しく紹介しています。

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日本での提供が発表されたときに最初に確かめるべきなのは、対象となるアカウントの条件です。クリエイターアカウントだけなのか、ビジネスアカウントも含むのか、フォロワー数や投稿実績などの条件があるのかによって、企業が取れる選択肢は大きく変わります。

提供の広がり方にも注意が必要です。米国でも一部のクリエイターから段階的に対象を広げている経緯を踏まえると、日本で提供が発表された場合も、すべてのアカウントに一斉に提供されるとは限りません。発表の文面に「一部の」「順次」といった表現が含まれていないかも、あわせて確認しておきましょう。

対象の条件と提供範囲を確かめたら、動画の長さや縦横の比率、表示される場所、収益化や広告の扱い、インサイトで見られる指標を確認します。これらはテストの段階で変わる可能性があるため、海外での報道内容をそのまま日本の仕様と考えないことが重要で、日本向けの公式発表やヘルプセンターの記載で一つずつ確かめる必要があります。

当メディアでも、提供状況に変化があった場合は本記事の更新日と変更点を明記し、「公式発言で確認」「報道で確認」「日本で未確認」の区分を見直します。利用できない段階で架空の操作手順は掲載しません。投稿手順の解説は、日本で提供が始まり、実際の画面で確認できてから追記する方針です。日本での提供開始を見据えて現在の運用体制を点検したい方は、こちらからご相談ください。

日本で提供が始まり、長尺の本編制作や切り出しを外部に依頼することになった場合は、通常の投稿運用とは別に制作の費用がかかる可能性があります。依頼範囲ごとの費用の考え方は、以下の記事で確認できます。

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まとめ：Instagram Featuresは日本ではまだ使えない試験中の形式

Instagram Featuresは、最長90分の横型動画を扱う長尺コンテンツの新しい形式として、2026年10月26日（米国時間）に試験提供が公表されました。2026年11月6日時点で押さえておきたいポイントは次の3つです。

• 対象は限られている。利用できるのはブラジルと米国で選ばれた一部のクリエイターで、一般向けの申し込み窓口は案内されていない。
• 日本の状況は未確認。日本での提供時期、企業アカウントの扱い、参加条件はいずれも公式に示されていない。
• 確度を分けて追う。公式発言・報道・日本で未確認の3区分で情報を整理し、Clips as ReelsやSeriesとも区別して判断する。

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Instagramでは、Featuresのような試験中の形式の発表や既存機能の終了が短い間隔で続いています。話題の新形式に振り回されず、今使える機能のなかで成果につながる施策を選ぶには、自社アカウントの現状を客観的に把握することが出発点になります。

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